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－ デジタルスタンプラリーを導入した経緯と目的を教えてください。

コロナ禍の落ち着きを契機に、横浜マラソンによる更なる街の活性化を目指し、デジタルスタンプラリーを導入しました。本企画は横浜マラソン組織委員会事務局が立案し、NTT東日本が構築・分析を担当しました。

左：横浜マラソン2024メインビジュアル／右：NTT東日本 加来様

以前は、ランナー向けのサービス提供や協賛社との交流の場としてリアルイベント「横浜マラソンEXPO」を開催していました。しかし、コロナ禍の影響を受け、オンライン開催の「ONLINE EXPO」へと移行しました。当初はONLINE EXPOの協賛社紹介ページ内のみを回遊するデジタルスタンプラリーを実施していましたが、2023年からは街全体の回遊促進を図るため、リアルスポット（現地でのスタンプ取得）とオンラインスポット（WEBサイト上でのスタンプ取得）を組み合わせた形式にアップデートしました。これは、ランナーや応援者はもちろん、横浜市民にも横浜マラソンを楽しんでいただきながら、横浜市の活性化に繋げることを目的としています。

2024年に開催したONLINE EXPOのメインビジュアル（サイトの公開は終了）

－ プラチナラリー導入で得られた効果を教えてください。

・ ファミリー層の参加者増加（前年比 5%増）
・リアルスポットの一人あたり平均スタンプ取得数増加（前年比 1.4個増）
・複数のスタンプスポットを回遊した参加者の割合増加（前年比 3%増）
・参加者のスタンプ取得総数に応じ、カーボンオフセット9,132tを達成

上記を実現することができました。

デジタルスタンプラリーには1,500名以上の方にご参加いただきました。アンケート結果を分析した結果、目標としていたファミリー層の増加を実現できたことが分かりました。このデジタルスタンプラリーをきっかけに、横浜マラソンへ興味を持っていただき、横浜の魅力を再発見していただけたのであれば大変嬉しく思います。将来的には、ランナーとして大会にご参加いただければ幸いです。

今回はポイント方式を導入したことで、高ポイントに設定したリアルスポットにおいては、「一人あたりのスタンプ取得数」と「複数のスポットを巡る参加者の割合」が前年比で増加しました。この結果から、横浜マラソンをきっかけに、多くの方が実際に横浜の街を歩き、その魅力を体感してくださったと推測できます。事務局としても、横浜の魅力に触れる機会を提供できたことを大変嬉しく思っています。

ナンバーカード受け取り会場でデジタルスタンプラリーに参加する来場者

また、参加者のスタンプ取得数に応じたカーボンオフセットを実施するSDGs企画では、多くの皆様にデジタルスタンプラリーへご参加いただけたため、目標としていたオフセット量（最大10t）に迫る成果を達成できました。SDGsは社会全体の課題でありながら、個人の行動に結びつきにくい側面があります。しかし、デジタルスタンプラリーと街歩きと組み合わせたことで、楽しみながらSDGsの重要性を再認識する機会を創出できました。

さらに、横浜マラソン開催の約1ヶ月前となる10月1日(火)からデジタルスタンプラリーを開始していたため、大会前から横浜マラソンの機運醸成を図り、街の賑わいを創出し、参加者のモチベーション向上に繋げることができました。開催期間中は安定した参加者数を維持でき、横浜マラソンの認知度向上と街の活性化という目標を達成できたと考えています。参加者からは、「知らなかった場所へ行くきっかけになった」「横浜の新たな魅力を発見できた」といった声が寄せられ、横浜市内を巡ることで得られた体験や発見が、満足度向上に繋がったと分析しています。

－ 効果獲得に繋がった、デジタルスタンプラリー作成時の工夫を教えてください。

リアルスポットとオンラインスポットを組み合わせた企画自体も工夫の一つですが、プラチナラリーの機能を最大限活用することで、横浜マラソンならではの企画を実現することができました。これにより、他のデジタルスタンプラリーとの差別化もできたと考えております。

まず、ルートコースオプションを活用し、デジタルマップ上に横浜マラソンのフルマラソンコースを表示しました。これにより、参加者はマラソンコースとスタンプスポットの位置関係を視覚的に把握できるようになり、コース周辺のスポットへも足を運びやすくなりました。結果として、コース周辺地域への訪問促進効果が生まれ、市内全体の回遊性向上に繋がりました。

また、ポイントラリーオプションを活用し、マラソン距離にちなんだポイント数で賞品に応募できるなど、マラソン要素を加えた仕組みを作りました。他にも、スタンプスポットの種類によって獲得できるポイント数を変更するなど、ゲーム性を高める工夫を行ったことで、多くの参加者に楽しんでいただけたと考えています。

さらに、デジタルスタンプラリー開催期間中はデジタルクーポンを配布しました。デジタルマップ上でクーポン発行店舗を確認しながら市内を回遊できる仕組みを構築したことで、クーポンの利用促進による消費誘発と市内回遊の活性化を図りました。システムの利用状況などをグラフや数値で瞬時に確認できるダッシュボードの機能も有用でした。ダッシュボードでクーポンの利用状況を確認した結果、多くの参加者がクーポンを利用して市内を回遊しており、横浜市内の地域経済活性化にも貢献できたと実感しています。

実際のデジタルスタンプラリーの画面

また、協賛社のスポット詳細ページに企業のPR動画を掲載したことで、企業の広報活動にも貢献できました。プラチナラリーでは画像だけでなく動画も掲載できたため、より訴求力の高い情報発信が可能でした。結果として、協賛社の認知度向上に繋がったと考えています。

さらに、横浜マラソン大会直前の告知ポスターにQRコードを掲載し、読み込むだけでスタンプを1つ取得できる仕組みを作りました。このポスターは、駅や公共施設、観光案内所など、市内各所の人通りの多い場所に掲示しました。これにより、横浜マラソンのポスターを目にした方が、手軽にデジタルスタンプラリーに参加できるようになりました。ポスターのデザインにQRコードを挿入するだけで実現できたため、特別な費用をかけずに広報効果を高めることもできました。

駅構内に設置された横浜マラソンの告知ポスター
デジタルスタンプラリーのQRコードが掲載されている

プラチナラリーの活用で、更なる進化を目指す横浜マラソン

－今回分析できたデータをどのように活用していく予定ですか？

デジタルスタンプラリー開催中の参加状況はダッシュボードで確認ができますが、特にどのスポットが人気で、どのようなスポットが回遊されているのかを、具体的な数値やグラフで把握できたことは、関係者へのフィードバックの信頼性が増し、今後の大きな収穫となりました。プラチナラリーのダッシュボードは視覚的に分かりやすく、分析がしやすかったです。今回得られた分析データは、来年開催する際のスタンプスポットの配置場所や、参加者の行動範囲の予測に活用していきます。

ダッシュボードの活用で参加者のデータを分析

今回は多様な形式のアンケートを実施し、参加者の居住地、年代、性別、同伴者、興味のあるコンテンツ等の属性情報を収集しました。これらのデータから、横浜マラソンへの関心層や興味関心のある情報を深掘りすることで、来年以降の広報展開や企画立案の効率化を目指します。また、ファミリー層の参加率上昇に加え、個人参加者も多かったことから、友人や家族と楽しめる企画や参加者同士のコミュニティ形成も視野に入れています。

また、SDGsナゾトキスポットの回答率が高いという興味深い結果も得られました。楽しみながらSDGsについて学べるコンテンツが効果的であったことが改めて確認でき、参加者のSDGsへの意識向上に貢献できたと考えています。この結果を踏まえ、今後も横浜マラソンを通してSDGsの啓発活動を推進していきます。

プラチナラリー導入により、デジタルスタンプラリーのデータを体系的に分析でき、イベントの魅力向上や効果的な運営など、地域活性化へのヒントを得ることができました。今後は、詳細なデータに基づいた企画・運営を実施し、皆様にさらにお楽しみいただけるようなイベントにしてまいります。

次回の横浜マラソンは2025年10月26日(日)に開催予定です。皆様のご参加を心よりお待ちしております。

横浜マラソン組織委員会事務局様 コメント

横浜マラソンはスポーツ振興や健康増進に寄与し、経済波及効果やシティセールス効果が期待できる「する、みる、ささえる」すべての人が楽しめる大会を目指し、毎年２万５千人を超えるランナーが参加する国内最大級の市民マラソンです。 フルマラソン以外にも短い距離を走る「みなとみらい７ｋｍラン」や、小学生とその保護者が一緒に走ることができる「ファンラン（ファミリー）」など多彩な種目が実施されます。
美しい横浜の景色の中、沿道から送られる多くの声援やボランティアスタッフの笑顔に包まれたコースを駆け抜ける爽快感を味わうことができます。 2025年は10月26日（日）の開催を予定しています。
https://yokohamamarathon.jp/

NTT東日本様 コメント

NTT 東日本では、「横浜マラソン 2024」の魅力発信、賑わい創出および認知拡大を目的 に、デジタルスタンプラリーを始めとした運営サポートを行いました。弊社グループ・協力企業が持つ、営業や設備業務において現場第一線で活動する社員などの 地域密着力の特長を活かし、「地域の未来を支えるソーシャルイノベーション企業」として、ICT ソリューションのご提供にとどまらず、夢や希望を感じられる社会づくりまで支援していきます。